【ロンドン共同】国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）と世界反ドーピング機関（ＷＡＤＡ）は１８日、反ドーピング研究の基金に世界各国の政府が計６４５万ドル（約７億７千万円）を財政支援すると発表した。日本のほか、米国やフランス、中国、韓国などが拠出を約束し、ＩＯＣの基金と合わせ、計１３００万ドル規模になる。

　　ＩＯＣのバッハ会長は「反ドーピング活動への資金は負担でなく、五輪の将来への投資と考えるべきだ」とコメント。ＷＡＤＡのリーディー委員長は「基金は反ドーピング研究への大きな後押しとなる」と各国の支援を評価した。