いま、ロボットに注目が集まっている。といっても、ソフトバンクのペッパーのような人間の形をしたおしゃべりロボットではない。私たちは手塚治虫原作のSF漫画『鉄腕アトム』以来のコミックの影響を受けてか、ロボットというと、つい人間型のヒューマノイドロボットを思い浮かべてしまう。だが、いま第四次産業革命をもたらすと期待されているロボットは、AI（Artificial Intelligence：人工知能）を備えた機械、器具、装置と考えたほうがいい。

　人類の歴史上4回の産業革命を、それぞれ象徴するキーワードでまとめれば、18世紀末の第一次産業革命は蒸気機関、次いで18世紀末から20世紀にかけての第二次産業革命は石油、化学、そして電化（電気の利用）。1970年代からの第三次産業革命はコンピュータやインターネットに代表されるデジタル革命。そして、いまロボットが第四次産業革命を引き起こそうとしている……といった記事がビジネス誌を賑わせている。

　その中で、妙に納得させられる記事があった。英デイリー・テレグラフ紙に掲載された『インターネットは生産性を向上させることはなかったが、ロボットは生産性を向上させるだろう』というタイトルの記事だ。

「過去20年間における最大の技術進歩は何か」と問われたら、大半の人はネットだと答えることだろう。なぜなら、私たちの日常生活に大きな変化をもたらした技術だからだ。「アラブの春」のような歴史的イベントを引き起こしたこともあって、ネットの力を過大評価する傾向もある。だから、それが生産性を向上させなかったどころか、どちらかというと生産性を下げたといわれると、ネットを生産性の観点から考えていなかったことに気がつく。

　考えてみれば、Eメールで仕事のやりとりが便利になった面もあるが、やたらCCのついたメールが届くようになり、過剰な情報に振り回されるようになったきらいはある。そのうえ、FacebookやTwitter、あるいはLINE のようなソーシャルメディアが、職場での生産性を下げている具体例もよく耳にする。職場ではネットを個人的に利用しない人でも、日常生活においては、ソーシャルメディアやゲームにかなりの時間を費やしており、ネット中毒とまではいかなくても、生活に時間の余裕がなくなっている人は多いはずだ。

　ネット上での交流やゲームが楽しみや癒やしになっている人は、「暮らしの中での生産性を考えるのは、ばかばかしいことだ」と思うかもしれない。振り返ってみれば、50年代にテレビが登場した頃も、「子供が勉強しなくなった」「主婦が怠け者になる」などと批判が相次いだ。反対に、50年代に一般家庭に普及した電気洗濯機は（その他の家電製品と一緒になって）家事に費やす時間を大幅に減らし、女性が仕事を持ち、社会進出する促進要因のひとつとなった。このことから、暮らしの中において電気洗濯機は個人の生産性を向上させ、テレビは下げたと比較することはできる。　ネットはテレビみたいなものなのだ。「アラブの春」に象徴されるように、ソーシャルメディアは多くの人を結びつける。「ネットが革命をもたらした」と、あまりに騒がれたために、私たちはネットがメディアであること、つまり何かと何かを結びつけることが役割であるという事実を忘れていた。人が集結した結果が民主主義に結びつかなかったのはネットのせいではなく、結びついたあとのフォローができなかった人間のせいなのだ。

●ネットとモノの結びつきによる生産性の向上

　ネットに生産性が認められるようになったのは、つい最近、モノ（物理的世界）と結びついたIoT(Internet of Things：モノのインターネット）が注目を集め始めてからだ。さまざまなセンサーを装備したモノが、ネットによってコンピュータに結びつき始めたのだ。

　例えば、ゼネラル・エレクトリック（GE）は140万の医療機器と2万8000基のジェットエンジンに対し、合計1000万個のセンサーを取りつけ、日々5000万件のデータを収集し分析している。これにより、総額1兆ドルの資産である設備や機器を効率よく安全に稼働させ、機械の維持や事故を未然に防ぐのにも役立てている。

　ネットは、モノに結びついて初めて実質的な、他産業に波及する経済効果をもたらすことができるようになったと聞くと、ある意味ホッとする。デジタルな世界にとどまったままのネットビジネスで富を得たのは、GoogleやFacebookといった企業と、その創業者に限られていたからだ。私たちはネットという目に見えないヴァーチャルなものの威力を、力のスケールという意味では過小評価し、力の本質という意味では過大評価していた。

　ネットは、私たちの生活に便利さという素晴らしい贈り物を提供してくれた。しかし、ネットが物理的世界とつながることなく、ヴァーチャルなデジタル世界だけで物事を完了している限りは、社会の不安定さを増長する傾向がある。

　例えば、2008年に金融危機が発生した要因のひとつに、ネットによる過剰な相互結合や相互依存を挙げることができる。ネットが存在していなかったら、信用危機の問題は発生したであろうが、その地域範囲も規模も限られたものになっていたことだろう。ネットによって「ポジティブフィードバック」と呼ばれる、株価が上がれば追随して買い株価が下がれば追随して売る投資行動が瞬時に全世界に感染伝播した。

　本来なら株価が上がれば多くの投資家は株を売る。こういったネガティブフィードバックによって株式市場は自己調整がなされ、常に均衡が保たれる。ところが、ポジティブフィードバックが発生するとどうなるか。他人の行動に釣られて理性的に判断することもなく、株価が上がった時にその株を買い、株価が下がればその株を売るという異常な状況に陥る。株でも土地でもチューリップでも、投資行動にポジティブフィードバックが発生するとバブルが起こる。　情報がデジタル化された金融サービスに、これまたデジタルでヴァーチャルなネットが結びついた結果が、08年の金融危機だといっても過言ではないだろう。こう考えると、ネットがリアルな物理的世界と結びつくことで初めて生産性を上げることができるようになったという事実は、社会の健全性を証明するようで、なんだかホッと安心できるのだ。

●ロボットは生産性を上げる？

　ここで、「ネットと違ってロボットは生産性を上げる」という、そもそものテーマに戻そう。

『機械との競争』（著：エリク・ブリニョルフソン、アンドリュー・マカフィー、訳：村井章子／日経BP社）に代表されるように、「技術（イノベーション）は常に雇用を破壊する」という考え方もある。もっとも、ブリニョルフソンは「技術は常に雇用を創出する」とも述べている。ただし、最近はデジタル技術のあまりに急速な進化のゆえに、それについていけない多くの人が仕事を失うようになったとも書いている。

　IT分野の大手調査会社ガートナーは、10年以内に現在の仕事の3分の1は自動化によって失われると予測している。ボストンコンサルティングが今年2月に発表した調査結果では、世界の25の製品輸出大国において、製造業における自動化は労働コストを平均16％押し下げるであろうとしている。韓国、中国、日本、ドイツ、米国の5カ国で世界の産業用ロボット購買数の約80％を占めているが、これらの国では25年までに自動化機能の25％をロボットが分担するだろうとしている。また、同調査は、最先端のロボットテクノロジーへの初期投資は大きなものだが、長期的に見ればロボットの運用維持費用は、先進国で人間を雇用するよりも安くつくだろうとしている。

●人間は機械との競争で仕事を失う？

　米国シカゴ大学がトップクラスの経済学者にアンケート調査したところ、88％が歴史的に見て、自動化がアメリカの雇用を削減することはなかったと答えている。自動化によってコストが削減され価格が下がることによって需要が伸び、結局は仕事が増えるということもある。また、自動化によって製造業に関わる仕事が増えることはないかもしれないが、その分ほかのタイプの仕事、例えば、メカトロニクス（機械工学と電子工学を合わせた造語）エンジニアのように5年前には存在しなかった仕事が増えるということもあるわけだ。

　高齢化、少子化の進む先進国、その中でも先端を行く日本にとっては、機械に仕事を奪い取られる心配よりも、ロボット工学の進歩が人手不足の解消に役立ってくれる可能性に明るさを見いだすことができる。ボストンコンサルティンググループ会長のハンス・ポール・バークナー氏は、日本経済新聞のインタビューで、「日本は人口減の問題を移民ではなく、自動化によって乗り切ろうと選択しているように見える」と答えている。　人手不足が心配されている介護事業でも、マッスルスーツのような装着型ロボットなどにより介護される人間の自立を促すことができるし、また腰痛を抱える高齢者でも他人を介護することが可能になる。年を取ったらできなくなると見なされていた肉体労働も、装着型ロボットの利用で、50歳を過ぎても続けることができる。視力の衰えや手先の震えをロボットで補うことによって、ベテラン外科医の労働寿命を延ばすことにつながる。自動運転自動車が普及すれば、運転手の人手不足も解消できる。

　多種多様なパーソナルアシスタント機能を持った生活支援ロボットは、高齢者や子育て中の母親など、従来は職場から離れていく人たちをも仕事場に戻す役割を果たしてくれる。

「年をとっても働かされるのか」と嘆く人もいるかもしれないが、日本人は仕事に生きがいを見いだす人が多い。そういった人たちにとって、ロボットは大きな希望を提供してくれる可能性がある。

「ロボットが人間に取って代わる」と懸念されることも多い。確かに、人件費の安さで産業誘致をしている開発途上国では、そういった問題もあるだろう。しかし、日本の場合は悪影響よりも好影響のほうが大きいだろう。少子化や高齢化問題で暗くなるのはまだ早い。

　話は変わるが、長崎のハウステンボスが、ロボットが接客する「変なホテル」を今年の7月に開業すると発表している。今の段階では、ペッパーを接客に採用する予定の日本ネスレと同じように、ロボットは客寄せパンダ的要素が強い。それでも試行錯誤を繰り返しながら、AIが進化していくロボットをサービス業でも利用する動きは進んでいくことだろう。

　筆者は、今より高度なAIを持ったペッパーが、いわゆるモンスター顧客にどう対応するかを見たいものだと思う。「土下座しろ」と要求されたら、どうするのか。ロボットに対して強要した場合も、客は逮捕されるのか。テレビCMでのペッパーは、俳優の北大路欣也に対して生意気に言い返しているが、実際にロボットに言い返されたら腹を立て、客は手を上げるかもしれない。その時、ペッパーは反撃に出るのだろうか。それとも暴力は感情がもたらすムダな行動と見なし、無視するのだろうか。楽しみである。
（文＝ルディー和子／マーケティング評論家、立命館大学教授）