2020年東京五輪まで今後5年間、日本経済がバブルに突入すると見込んでか、海外の“ハゲタカ”たちが日本のプロスポーツクラブ強奪に乗りだそうとしている。
　「先週開幕したJリーグは、今年から2ステージ制およびチャンピオンシップの導入、さらに『toto』もキャリーオーバー発生時の1等当選金が2億円から5億円に大幅アップして、年間を通じて盛り上がることが予想されます」(サッカーライター)

　そんな折に降って湧いたのが、英プレミアの強豪マンチェスター・シティFCを傘下に収める英国のシティ・フットボール・グループ(CFG)による横浜F・マリノス買収報道。Jリーグは外国資本企業でも国内法人を有する場合、過半数の株式取得を認めている。そこでCFGは3月3日に日本法人『シティ・フットボール・ジャパン』を設立した。

　CFGは一足先に、米サッカーに進出。今季から米大リーグ・ヤンキースと共同で米メジャーリーグサッカーのニューヨーク・シティFCの経営に着手した。その延長線上にあるのがマリノス買収、さらには横浜DeNAベイスターズの買収だという。ベイスターズとマリノスには以前から共同でビッグクラブを作る構想があり、CFGジャパンはマリノス買収を橋頭堡にベイスターズ買収をも視野に入れているというのだ。
　「2月、ヤンキースでプレーした松井秀喜がベイスターズの臨時コーチを務めたが、これもこの話と無縁ではない。先輩の中畑清に泣きつかれてコーチを引き受けたなどという人情話では決してない。松井が下検分に訪れたのです」(情報筋)

　ベイスターズの前親会社TBSが4年ぶりに地上波でJリーグの生中継、それもマリノスの試合を放送するのも、名門サンパウロFCから“ブラジル次世代10番”アデミウソンを期限付きで獲得したのも、さらにみなとみらい地区の『マリノスタウン』からの移転を検討しているのも、全てはそのためだという
　外資の“もくろみ”のスケールはケタが違う。