◇大阪・西区の雑貨販売会社が支援

　　東日本大震災は、１１日で発生から４年を迎えた。全国各地に復興支援の輪が広がるなか、震災をきっかけに大阪市西区の雑貨販売会社が始めたチャリティープロジェクトで、編み物技術を身につけた被災地の女性らがニット製品を販売する会社を設立し、活動拠点となる店「東北クロッシェ」を１０日、岩手県遠野市内にオープンさせた。関係者は「東北発のブランドになっていけるよう頑張りたい」とオリジナル商品の販売も目指す。（斎藤七月）

　　プロジェクトに取り組んできたのは、フェアトレード（公正貿易）商品の販売会社「福市」（高津玉枝社長）。同社はカンボジアやブラジルの人々に現地で雑貨を作ってもらい、適正価格で仕入れて百貨店などで販売している。

　　「手仕事で収入を得ることで誇りを感じる生産者は多い」と話す高津社長。こうした経験を踏まえ、「東日本大震災の被災者にとって、手仕事が心の支えになれば」とプロジェクトを発案した。毛糸とかぎ針さえあれば、手編み製品は作れることから、被災地の女性に毛糸のアクセサリーを作ってもらい、それを買い取って販売する取り組みを２０１１年５月に始めた。

　　これまで被災地の女性約２００人が参加した。多くが津波で家族や家を失っており、活動当初は「なんで生き残ったのか」と涙ながらに話す人もいた。仮設住宅や集会所に集まり、製作を重ねることで心癒やされた人も多いという。津波で自宅が全壊した岩手県宮古市の主婦伊藤文子さん（５５）は「一人でいると暗いことを考えがちだが、仕事があることで気持ちを切り替えられた。手仕事に救われた」と話す。

　　女性たちは、プロのニットデザイナーがデザインしたブローチなどのアクセサリーを製作。百貨店などで販売し、６６００万円以上を売り上げた。その半分は女性たちのグループに渡された。昨夏には培った編み物技術を生かそうと、女性の有志らが合同会社「東北クロッシェ村」（佐々木盛子代表）を設立し、店のオープンにこぎ着けた。

　　福市は、今後もオリジナル商品の開発などの手伝いをするといい、高津社長は「支援から、自立につながるよう編み物が産業として栄えるとうれしい。東北の女性たちの丁寧な仕事ぶりを知ってもらえる商品を届けたい」と話している。