国内の株式市場が好調だ。日経平均株価は、3月13日には、一時、約15年ぶりとなる1万9300円台に突入した。米国をはじめとした主要国の株式市場が、このところ弱含んでいるだけに、日本の株価の動向は世界的にも注目されている。

　　こうした最近の株式市場において、取り残されている銘柄がある。商社株だ。例えば、三井物産の株価は、昨年の高値から10％近く下げた水準で推移している。三菱商事株は、辛うじて昨年高値を上回っているものの、住友商事株はやはり昨年高値を下回っている。日経平均株価を始め、他の業種の株価の動きとは対照的だ。

　　商社株が低迷している理由ははっきりしている。業績悪化である。上記三社に伊藤忠、丸紅を加えた総合商社の2015年3月期は、伊藤忠がわずかに増益を保つものの、他はすべて減益となる見通し。特に、住友商事は赤字に転じる可能性がある（最終損益ベース）。

　　業績不振の主因は、原油をはじめとする資源価格の下落だ。昨年、1バレル＝100ドルを超えていた原油価格（WTI原油先物）は、40ドル台まで暴落し、足元でも40ドル台の動きが続いている。原油以外でも、天然ガスや鉄鉱石、石炭、銅といった資源の市場価格が、軒並み下落した。その結果、総合商社の保有する資源の在庫や権益の評価額が大きく減少し、決算で大きな評価損を計上することを余儀なくされたのである。

　　今後、資源価格の低迷が続けば、さらなる評価損も考えられるため、なかなか商社株は浮上のきっかけをつかめないでいるのだが、実は、株式投資という側面で見てみると、チャンスが到来しているのではないか、と思っている。商社株の配当利回りは、株価低迷によって、高利回りとなっているからだ。

　　3月13日の終値による配当利回りを、高い順に並べてみると、三井物産株3.82％、住友商事株3.77％、丸紅3.55％、伊藤忠商事株3.47％、三菱商事株2.85％となる。日経平均株価の採用銘柄（225銘柄）の配当利回りの平均が1.27％、東証1部上場全銘柄の平均は1.43％であることを考慮すると、商社株の利回りが突出して高いことが分かるだろう。メガバンクの定期預金金利は10年物で0.1％程度しかない。つまり、商社株は、目先の株価の上昇は期待しにくいが、配当金狙いの投資対象としては、非常に魅力的な存在と言えるのだ。

　　そもそも、大手総合商社の株は、収益基盤が安定した優良株。…