中華圏の旧正月「春節」の休暇で２月に大挙来日した中国人観光客の“爆買い”効果で、日本メーカーの炊飯器（海外仕様）の販売台数が前年同期の２～３倍に急増したことが２０日、分かった。インターネットや口コミなどで、日本で食べるご飯のおいしさや、日本製炊飯器の性能の高さが伝わったことが要因。各社は中国の消費者を意識した機能の搭載など、需要の取り込みを強化している。

　中国などの電圧に対応した海外仕様の家電は、免税店や量販店の免税コーナーで販売されている。パナソニックと東芝ライフスタイルの１～２月の販売台数は前年同期の約３倍。象印マホービンも、２月２０日までの３カ月間の販売台数が２倍超に膨らんだ。

　こうした市場動向を受け、メーカーでは海外仕様品の販売強化に向けた動きが相次いでいる。

　パナソニックは２０日、同社の炊飯器の最上位機種「Ｗおどり炊き」の海外仕様品を月内に発売することを明らかにした。中国などで食べられている粘り気の少ない「長粒種」のコメを最適に炊きあげる機能も搭載する。

　象印も最上位機種の海外仕様品で、中国人の好みに合った水分量のおかゆをつくることができるようにしているほか、日立アプライアンスは関西国際空港の免税店にスタッフを配置するなど対応を強化した。