金融危機以降、大きくは増えていない日本のお金持ち。だがその中身は変わった。富裕層研究の第一人者たちが彼らの素顔を明らかにする。
　■スイス留学なら年間1000万円も
　かつて商売とは夫婦や家族単位で手掛けるものだった。妻が経理を担当するなど、パートナーとして創業時から支えてきたケースもよく見られた。しかし最近の超富裕層の場合、ビジネスと生活とを分けて考える人が多いという。とくに2代目、3代目にはその傾向が強く、当主の妻や嫁たちは会社とは距離を置き、もっぱら家庭を切り盛りするのが一般的だ。したがって子どもの教育を主導するのも圧倒的に母親であり、その意味では一般家庭と変わらない。
　ただし、大きく異なるのが予算規模。子どものために効果があると判断すれば、彼らは費用を気にせずあらゆることに挑戦する。たとえば英語や国際感覚を身につけさせるための海外留学。一般の感覚では大学や大学院を想像するが、超富裕層の場合は幼稚園から海外に行かせるケースもある。
　「たとえばオーストラリアやカナダ、シンガポールといった英語圏の国に母と子で滞在して、現地の幼稚園に通わせます。もしその国の生活環境や教育が合わないと感じたら、国を変えて、また別の幼稚園へ行かせるという方もいらっしゃいます」（NRIの宮本弘之・上席コンサルタント）
　全寮制の寄宿学校も人気である。ロゼ校などスイスの名門寄宿学校や英国のイートン校、ハロウ校といったパブリック・スクールが代表的だ。こういった学校へ進学させれば、世界に通用する教養や語学を身につけさせることができるうえ、クラスメートとの付き合いを通じ、各国の富裕層との交友が期待できるというメリットがある。
　日本からの留学生が増えたため、最近ではスイス国内の寄宿学校11校が東京都内で合同説明会を開くようになっている。各校の年間の学費は400万～1000万円。日本でいう小学校から高校までの課程があり、日本人留学生は中学校からの入学者が多いという。
　かつては富裕層といっても国内の私立学校やインターナショナル・スクールへ通わせる例が目立つくらいで、教育に関してはさほどのバリエーションがあるわけではなかった。しかし現在は、かなり選択肢が広がっている。
　「世界に目を向けると、富裕層向けの教育サービスはたいへん多い。国際的な教育を受けることが将来の成功にどこまでつながるかはわかりませんが、これからは資産階層に応じて教育機会の格差が開いてくるかもしれません」と東京大学大学院経済学研究科の柳川範之教授はいう。…