日本百貨店協会は18日、2015年2月の全国百貨店売上高を発表した。それによると、売上高総額は既存店ベース(店舗数調整後)で前年同月比1.1%増となり、消費増税直前の2014年3月以来、11カ月ぶりに前年を上回った。売上高総額は4,457億円だった。
　
　2月は、地域により天候のバラつきがあったものの、中旬以降は好天気が続いて気温も上昇したため、春物商材の売れ行きが順調に推移。また、バレンタインや春節休暇による外国人売上高の底上げなどにより、増税後初めて既存店ベース、全店ベース(同0.6%増)ともにプラスとなった。
　
　地区別に見ると、駈け込み需要の反動から伸び悩む地域もあったが、東京が同5.3%増、大阪が同0.5%増、札幌が同5.0%増など、10都市計は同1.6%増を確保。また、関東が同1.5%増と11カ月ぶりのプラスとなったため、地方都市も同0.0%と前年並みとなり、両地区の差は1.6ポイントに縮小した。
　
　商品別では、衣料品が同2.3%増、食料品が同1.2%増、雑貨が同3.4%増と、売上構成比の高い商品が好調で、前年の反動が出た家庭用品(同8.5%減)と身のまわり品(同1.9%減)の落ち込みをカバーした。
　
　訪日外国人売上は同235.8%増と前年の約3.4倍に増え、統計開始以降初めて150億円台を突破。春節休暇に伴う中華圏からの観光客取り込みに向けた事前準備が奏効したという。