任天堂がいよいよスマホゲームに参入する。任天堂は17日、「マリオ」などのキャラクターを含む、任天堂の知的財産を活用したスマホゲームを、DeNAと共同で開発、運営すると発表した。

　◆専用機は不振にあえぐ一方、スマホゲームは台頭
　
　　任天堂はこれまで、自社製のゲーム専用機だけにゲームを提供してきた。しかし近年、スマートフォンやタブレットでゲームを楽しむ人が増大した影響で、専用機向けのゲーム市場は大きく縮小している。朝日新聞によると、2007年に7千億円規模だった国内市場は、2013年には4千億円になったという。任天堂は2014年3月期までに、3年連続の営業赤字を記録した。

　　一方、ゲーム市場調査会社DFC Intelligenceのアナリスト、デービッド・コール氏の見積もりでは、2014年のスマホゲームの売り上げは約150億ドル（約1.81兆円）だったと、ニューヨーク・タイムズ（NYT）紙が伝えている（明記されていないがおそらく世界市場）。

　◆かたくなに自社製ハードにこだわっていた任天堂
　
　　投資家やアナリストは、任天堂に対して、スマホゲームに参入するよう求めていた。しかし任天堂は、かたくななまでに自社製ハードにこだわる姿勢を見せていた。

　　任天堂の姿勢は、いくらかアップルに似ている、とNYT紙は語る。アップルは、ハードと、そのハードで動くソフトを自社で管理することによってのみ、高品質な製品が生み出せると考えている、としている。しかしそのアップルでさえも、iTunesのソフトとサービスをWindowsパソコン向けに提供し、パソコン市場の実情に速やかに屈した、と語る。対照的に、任天堂のモバイル端末に対する嫌悪は、独断的で、同社の将来にとって有害であるように見えるようになっていた、としている。

　　前述のコール氏は、任天堂にとっての問題は、以前有していた顧客基盤を失いつつあったということだった、と分析している。その顧客基盤とは、任天堂製品でゲームデビューする13歳未満の子どもたちだという。いまは、その子どもたちが、スマホやタブレットでゲームデビューするという。スマホゲームの大半は、任天堂のゲームに比べてはるかに安価であり、スマホではプレイ無料のゲームもごく普通だ、と同紙はその背景を説明している。

　　またNYT紙は、任天堂はWiiで、それまでゲームを一度もプレイしたことがなかった人たちの間に、新たなユーザーを発掘したが、任天堂がスマホ、タブレットに奪われたのは、まさにそれらのカジュアルゲーマーだった、と語っている。…