サッカーワールドカップ（Ｗ杯）など大掛かりな国際スポーツ大会を開催しても、自国の経済成長率にはほとんど貢献しないとする研究報告が韓国で発表され、日韓ネットユーザーが激しく反応している。６日付で騰訊体育が伝えた。
　韓国聯合ニュースによると、韓国租税財政研究院が先ごろ、「国際スポーツ大会の開催および参加が経済にもたらす影響」と題した研究報告で、「消費促進を目的とするのであれば、大型国際スポーツ大会の自国開催より、こうした大会への出場資格を得て、８強以上の成績を上げる方が効果は大きい」との結論を発表した。国際スポーツ大会を開催してもその国や地域の経済成長率にはほとんど貢献しないというもの。９０年～１４年にＷ杯を開催した２６カ国を対象に調査した結果だという。
　これを裏付ける資料として韓国メディアが報じたところによれば、仁川アジア大会を開催した仁川市は１兆２５００億ウォンの地方債権を発行し、１４年Ｗ杯開催のブラジルは１２兆ウォンを投じたものの、５３兆ウォンの経済収益目標は達成できなかった。０４年アテネ五輪も１６兆ウォンの赤字を計上し、ギリシャ財政危機の元凶になったと言われている。
　平昌冬季五輪の財政難が取り沙汰されるなかでのこうした報告に、韓国ユーザーからは「平昌五輪が無事に開幕できるかどうかは未知数」「平昌五輪を積極的に誘致した人間は売国奴」「スポーツ大会の開催で経済成長が促進できるなんて石器時代の考え方」「庶民は日々の暮らしに精いっぱい。五輪は韓国人にとってはぜいたく品だ」「平昌よ、この調査結果を見たか？」「やはり日本に助けを求めるしかない」などの意見が噴出。
　一方、日本のネットユーザーからは「自分の開催能力のなさをスポーツ大会に転嫁するな。経済成長にプラスになった例もたくさんある」「０２年日韓Ｗ杯は災難だった。日本を罵倒しながら、甘い汁を吸おうとするな」「Ｆ１の違約問題と同じ。韓国人には責任感がなさすぎる」といった冷ややかな声が寄せられた。
　（編集翻訳　小豆沢紀子）