毎年１月に米ラスベガスで開かれる家電見本市「コンシューマー・エレクトロニクス・ショー（ＣＥＳ）」。その年の消費者向けデジタル家電の動向を占うにはかっこうの催しだ。今年は注目株の一つとして小型のドローン（無人飛行機）が割り込んできた。出展数が多く実演の要望も強く、特別コーナーが設けられたほどだ。

　　米アマゾン・ドット・コムで「ドローン」と検索すれば、数千円から数十万円までと多種多様な製品が並ぶ。無線操縦して地上の様子を写して楽しむ趣味的な需要から火がついた。最近ではアマゾンのほか流通大手フェデックス、ＵＰＳ、ＤＨＬなどがこぞってドローンによる新たな小荷物運搬手法の開発に取り組んでおり、今後の実用化が見込まれている。もちろん、さらに多様な利用法が生み出されるだろう。

　ドローンが「記者の目」となる日が近づいている（１月、米ラスベガスのＣＥＳで）＝ＡＰ
　

　　そんな中で筆者は、2015年こそがジャーナリズムによるドローン活用が始まる「ドローンジャーナリズム元年」になるだろうとみている。その理由を整理したい。

　　まず機能面。ジャーナリズムに「正確な目」は不可欠だが、ドローンの高級機種には高精細な４Ｋや高品位（ＨＤ）カメラを搭載するなど進化している。高精細カメラの搭載が進むと、カメラの振動を抑制して画像を安定させる機能「ジンバル」も採用され、大画面で見るに耐える美しい空撮が可能になってきた。

　　全地球測位システム（ＧＰＳ）を活用して指定した経路をたどって目的地へ到達する事前の航路指定も可能になった。驚くのは、特定の人物を上空から追尾するなどの機能を備えた機種まで誕生していることだ。