新潟市は２８日、市内の農産物の特長を科学的に立証して付加価値を高める狙いから、東京都のゲノム（全遺伝情報）解析会社「Ｇｅｎｏｍｅｄｉａ（ゲノメディア）」と大手広告会社「電通」の３者で連携協定を結んだ。

　　両社が自治体と農産物のゲノム解析を利用して事業を展開するのは初の試み。今後、数年間にわたって研究や販売促進を進めていく。

　　協定では、大豆や同市特産の「黒埼茶豆」のゲノムを解析し、連作障害や湿害に強い大豆の新品種の開発をはじめ、茶豆のおいしさを遺伝子レベルで証明することを目指す。

　　背景には、食文化の変化などによってコメの需要が落ち込み、米価が下落する中、転作が奨励されている大豆の生産を伸ばすことや、茶豆など地域ブランドを国内外でアピールする手段を模索する中で、ゲノムの活用が課題克服につがなるという期待感がある。

　　同日開いた記者会見で、篠田昭市長は「黒埼茶豆は日本一の味なのに、まだまだ首都圏では知名度が低い。うまさの秘密がどこにあるのか分析して売り込みたい」と意気込みを語った。

　　ただ、農産物のおいしさや甘さを遺伝情報で解析できるかどうかは未解明の部分が多く、会見に同席したゲノメディアの山田智之社長は「食べ物のおいしさは色味や食感、うまみなど様々な点が合わさって生み出されるもの。消費者が好む農産物のゲノムを比較して、うまさに共通する遺伝子の構成を導き出したい」と意欲を示した。

　　一方、大豆の品種改良はこれまで、掛け合わせた苗の成長を待って優良な個体を選別していく手法が一般的だったが、成長前の段階でゲノム解析を用いて選別するため、平均約１０年かかっていた開発期間が大幅に短縮できるという。

　　ゲノム解析によって農産物の特長が導き出されれば、電通が主体となり、スーパーなどの流通先に科学的な根拠を示しながら売り込んでいく。同社の高田佳夫常務は「口コミやインターネットでおいしい食べ物はたくさん紹介されているが、それがなぜおいしいかを証明するものはあまりなかった。消費者にわかりやすい言葉で説明できる農産物のＰＲにチャレンジしていきたい」と話した。