「納得のいく就職活動ができませんでした。留年して、再挑戦した方がよいでしょうか？」

　　今の時期に、よく寄せられる質問です。就職のための留年（就職留年）については、慎重に検討する必要があります。

　　留年すれば、その分、卒業が遅れ、学費を支払わなければなりません。就職留年する学生の学費を軽減する大学もありますが、生活費なども含めた金銭的な負担が増えることに変わりはありません。それでも、「どうしても入りたい企業がある」などの理由で留年を考える場合、次のことを意識すべきです。

　　「景気は回復傾向なので、来年度の方が求人倍率は改善するのでは」などと期待しても、実際にどうなるかは、わかりません。また、経営戦略の変化で、企業が求める学生のタイプや選抜基準が、前年と異なる可能性もありますので、第１志望の企業に入れるとは限りません。

　　就職留年は、リーマン・ショック後に増えたと言われ、企業も以前より寛容になっていると感じます。とはいえ、選考では留年した期間にどんな成長、変化があったのかは問われます。

　　一方、留年せず、卒業した人に門戸を開く企業も増えてきました。ハローワークなども既卒者向けの支援を充実させています。もちろん、門戸を開いているからといって、必ず採用されるわけではありません。大学との接点が少なくなり、居場所がなくなる可能性もあります。

　　夏が過ぎても、求人はまだあります。よく考えて決断しましょう。（人材コンサルタント）

　　（２０１４年９月９日の読売新聞朝刊に掲載）